ＡＢＨ（エイビーエイチ）のＮＭＮ（エヌエムエヌ）

{
  "住所": "東京都江東区亀戸３丁目１番２－２０５号",
  "名称": "NMN含有食品",
  "電話": "0120-978-182",
  "商品名": "ＡＢＨ（エイビーエイチ）のＮＭＮ（エヌエムエヌ）",
  "変更日": "2026/09/01",
  "届出日": "2025/01/05",
  "撤回日": "",
  "法人名": "ＡＢＨ株式会社",
  "届出番号": "J980",
  "所在地①": "所在地：静岡県富士宮市羽鮒367",
  "所在地②": "",
  "所在地③": "",
  "所在地④": "",
  "所在地⑤": "",
  "法人番号": "1010601048015",
  "電話番号": "0120-978-182",
  "中間製品①": "0",
  "中間製品②": "0",
  "中間製品③": "0",
  "中間製品④": "0",
  "中間製品⑤": "0",
  "代表者氏名": "吉田　理沙",
  "保存の方法": "直射日光を避け、冷暗所で保存してください。",
  "摂取の方法": "1日1粒を目安に水またはぬるま湯と一緒にお召し上がりください。",
  "最終製品①": "1",
  "最終製品②": "0",
  "最終製品③": "0",
  "最終製品④": "0",
  "最終製品⑤": "0",
  "食品の区分": "加工食品(錠剤、カプセル剤等)",
  "②安全性の評価": "",
  "③安全性の評価": "",
  "④安全性の評価": "",
  "⑤安全性の評価": "評価が十分",
  "喫食実績の有無": "なし",
  "届出撤回の事由": "",
  "撤回届出の場合": "0",
  "相互作用の有無": "",
  "販売開始予定日": "2025/03/10",
  "③１次情報の有無": "なし",
  "⑤１次情報の有無": "あり",
  "機能性関与成分名": "ＮＭＮ（β-ニコチンアミドモノヌクレオチド）",
  "主たる事務所の住所": "",
  "摂取の方法と兼ねる": "0",
  "電子メールアドレス": "",
  "上記手段以外の連絡先": "",
  "前回の自己点検報告月": "2026/2",
  "同一性を失わない理由": "",
  "既届出食品の届出番号": "",
  "製造又は加工の基準①": "1",
  "製造又は加工の基準②": "0",
  "製造又は加工の基準③": "0",
  "製造又は加工の基準④": "0",
  "製造又は加工の基準⑤": "0",
  "一日当たりの摂取目安量": "1粒",
  "表示しようとする機能性": "本品にはNMN(β-ニコチンアミドモノヌクレオチド)が含まれます。NMN(β-ニコチンアミドモノヌクレオチド)には、肌が乾燥しがちな方の肌の潤いおよび肌弾力を維持し、肌の健康を助ける機能が報告されています。",
  "摂取をする上での注意事項": "・本品は多量摂取により疾病が治癒したり、より健康が増進するものではありません。  ・開封後はお早めにお召し上がりください。 ・乳幼児の手の届かない所に保管してください。",
  "製造者氏名又は製造所名①": "ピィシーシステム株式会社　芝川第２工場",
  "製造者氏名又は製造所名②": "",
  "製造者氏名又は製造所名③": "",
  "製造者氏名又は製造所名④": "",
  "製造者氏名又は製造所名⑤": "",
  "変更履歴（2025年4月1日以降）": "（2026.09.01）様式I 届出書作成に当たっての確認事項、届出後の届出項目、様式III 錠剤、カプセル剤等食品の場合、【上記枠に記入しきれない場合、その他加工食品・生鮮食品の場合】、製造・生産・採取・漁獲等及び品質の管理に関する情報、様式V 機能性に係る事項、【最終製品に関するシステマティックレビュー、機能性関与成分に関するシステマティックレビュー】、機能性の科学的根拠、作用機序、様式VI 表示及び情報開示の在り方に係る事項",
  "変更履歴（2025年3月31日以前）": "",
  "喫食実績なし又は評価が不十分": "1",
  "機能性関与成分はエキスである": "0",
  "連絡対応日時（曜日、時間等）": "平日10:00～18:00（土日祝日、年始年末除く）",
  "⑥⑦安全性試験の実施による評価": "",
  "最終製品の喫食実績で評価が十分": "0",
  "健康被害の情報の対応窓口部署名等": "お客様相談係",
  "情報開示するウェブサイトのＵＲＬ": "https://www.fld.caa.go.jp/caaks/cssc01/",
  "⑧参考にしたデータベース名又は出典": "1.城西大学薬学部　食品-医薬品相互作用データベース(Ver. 10.0) 2.一般社団法人　愛知県薬剤師会　医薬品との併用に注意のいる健康食品 3.厚生労働省　e-ヘルスネット　食物と薬の相互作用",
  "⑨参考にしたデータベース名又は出典": "",
  "機能性表示食品（再届出）である場合": "0",
  "生産・製造及び品質管理に関する情報": "届出品は国内GMPの認証を持つ工場で製造されており、適格な安全および品質基準に従って品質管理されている。",
  "類似する食品の喫食実績で評価が十分": "0",
  "当該食品の安全性に関する届出者の評価": "【喫食実績】本届出品に使用している原材料は喫食実績があり、健康被害情報はないが、安全性において不十分と判断し、安全性評価した。 【既存情報による安全性試験】1次情報を医中誌、PubMed、その他論文にて検索したところ、7件の対象者・摂取量・期間の情報が得られたが、いずれも有害事象や安全上の問題となる情報は認められなかった。 1).基礎疾患のない50-80歳の閉経後女性17名(平均55歳)に対し、β-ニコチンアミドモノヌクレオチド(以下、NMN) 300mg/日(カプセル2粒/日)を8週間 2).肌の乾燥やたるみを自覚する30歳-60歳未満の健常男女50名に対し、NMN 125 mg/日(カプセル3粒/日)を8週間 3).冷え性を自覚する30歳-50歳未満の健常女性23名に対し、NMN 125 mg/日(カプセル3粒/日)を4週間摂取 4).40-59歳の健常男女46名を対象に、NMN 250mg/日(カプセル)を12週間 5).20-65歳の健常男女30名を対象に、NMN 250mg/日(錠剤)を12週間 6).27歳-50歳の健常男女を対象に、被験者を対照群、低用量介入群(NMN 300 mg/日)、中用量介入群(NMN 600 mg/日)、高用量介入群(NMN 1200 mg/日)の4群に分け摂取(本届出品の1日摂取目安量の約9.5倍のNMNを摂取させていたが、有害事象はみられなかった。) 7).20～65歳の健常男女31名を対象に、NMN 1250 mg/日(粉末)を4週間(本届出品の1日摂取目安量の10倍のβ-NMNを摂取させていたが、有害事象はみられなかった。)  本届出品の対象者である健常成人に、NMNの12週間の長期摂取や本届出品の1日摂取目安量の10倍量摂取を行っても安全性に問題となる事象は確認されなかった。また、長期摂取試験および過剰摂取試験は日本人を対象とした試験もあり、日本人への外挿性は高いと考える。  【医薬品との相互作用】医薬品相互作用データベースにおいて、医薬品の相互作用に関して該当する情報は認められなかったことから、医薬品の相互作用は無いと判断した。 以上のことから、本届出品の対象者である健常な成人に1日摂取目安量の範囲内(NMN125 mgを含む)で摂取する場合には、安全性の問題はないと考えられる。",
  "当該食品の機能性に関する届出者の評価": "【標題】機能性関与成分「NMN（β-ニコチンアミドモノヌクレオチド）」の肌の潤い及び肌の弾力に及ぼす影響に関するシステマティックレビュー 【目的】本システマティックレビューは、肌の乾燥やたるみを自覚する健常な成人に対し、NMN（β-ニコチンアミドモノヌクレオチド）を摂取させた場合、プラセボ摂取と比較して、肌の潤い及び肌の弾力を維持する機能性があるかを検証することを目的として実施された。対象者は肌の乾燥やたるみを自覚する疾病に罹患していない成人とし、介入はNMNの経口摂取、対照はプラセボ摂取、アウトカムは肌の潤い及び肌の弾力性と設定された。評価指標として、経表皮水分蒸散量、皮膚水分量及び皮膚粘弾性が用いられた。 【背景】皮膚は外部環境から身体を保護するバリア機能を有しており、表皮水分量の低下は皮膚バリア機能の低下や皮膚障害リスクの上昇につながる。また、真皮ではコラーゲン、エラスチン、ヒアルロン酸等が皮膚の機械的強度、水分保持、弾力性の維持に関与している。加齢や紫外線等によりこれらの構造や基質が変化すると、肌の乾燥、弾力低下、しわ、たるみ等につながるため、肌の潤い及び弾力を維持することは肌の健康維持の観点から重要である。NMNは摂取後にNAD+へ代謝される成分であり、NAD+量の低下やサーチュイン活性の低下が老化と関連することから、NMN摂取による肌機能への関与が期待され、本レビューで検証された。 【レビュー対象とした研究の特性】文献検索には、PubMed、Cochrane Library、医中誌Web、JDreamⅢ、UMIN-CTR及び消費者庁ウェブサイトが用いられた。検索対象期間は各データベースの掲載開始日又は制度開始日から2025年4月25日までであり、最終検索日はすべて2025年4月25日であった。検索の結果、PubMed 1報、Cochrane Library 1報、医中誌Web 3報、JDreamⅢ 3報、UMIN-CTR 15報が抽出され、重複除外後21報が一次スクリーニング対象となった。一次スクリーニングでは3報が通過し、二次スクリーニングの結果、PICOS及び組入れ・除外基準に適合した1報が採用された。採用文献は島本倖伸ほかによる「NMN（Nicotinamide Mononucleotide）含有食品の肌機能に及ぼす効果および安全性の検討 プラセボ対照無作為化二重盲検並行群間比較試験」（薬理と治療、2023年）であった。対象は肌の乾燥やたるみを自覚する健常成人男女46名、介入はNMN 125 mg/日の8週間摂取、対照はプラセボ摂取であり、研究デザインはプラセボ対照ランダム化二重盲検並行群間比較試験であった。研究実施場所は日本のうえのあさがおクリニックであり、研究登録はUMIN000046660、解析方法はPPSであった。 【主な結果】採用文献では、NMN 125 mg/日を8週間摂取した結果、対照群と比較して、皮膚水分量の変化量及び皮膚粘弾性（R2）の変化量において介入群で有意な改善が認められた。これらの結果から、NMN摂取は肌の潤い及び肌の弾力を維持する機能に対して肯定的な結果を示した。一方、経表皮水分蒸散量を含む一部の評価項目では、群間で有意差が認められなかった項目もあった。採用文献は1報のみであり、メタアナリシスを実施するために十分な研究データが得られなかったため、定量的統合は実施されなかった。 【科学的根拠の質】エビデンス総体の確実性は「中（B）」と判断された。バイアスリスクについては、ランダム化方法、割付の隠蔵、参加者及びアウトカム評価者の盲検性、選択的アウトカム報告等は適切に管理されていた。一方で、自己都合による脱落及び管理事項逸脱による除外があり、解析対象集団がPPSであったため、例数減少に関するバイアスリスクは高いと評価された。非直接性については、対象、介入、対照、アウトカムが本レビューのPICOSと一致しており、低いと判断された。不精確性については、対象者数が46名であり、100例未満であることから一定の懸念がある。非一貫性については採用文献が1報のみであるため、研究間の一貫性を十分に確認することはできない。さらに、単報であることから出版バイアスを完全には否定できない。以上より、NMN 125 mg/日の摂取は、肌の乾燥やたるみを自覚する健常な成人における肌の潤い及び肌の弾力の維持に対して科学的根拠があると評価された。ただし、研究の限界として、採用文献が1報のみであること、症例数が限定的であること、PPS解析であること、メタアナリシスが実施できないこと、一部評価項目では有意差が認められていないことが挙げられる。したがって、本結果の解釈には一定の慎重さが必要であり、今後はより大規模で複数のRCTによる追加検証が望まれる。",
  "（届出日から60日経過した場合）販売状況": "",
  "PRISMA声明に準拠した形式で記載されている": "PRISMA2020",
  "届出事項及び開示情報についての問合せ担当部局": "お客様相談室",
  "（２）エキス等を機能性関与成分とする場合、指標成分": "",
  "消費者対応部局（お客様相談室等）の連絡先（電話番号等）": "0120-978-182",
  "食品表示基準別表第26に掲げる事項について点検を行っている": "1",
  "（臨床試験公開データベースに登録をしている場合）登録コード": "",
  "最終製品に関するシステマティックレビューで、機能性を評価している。": "0",
  "最終製品を用いた臨床試験（ヒト試験）により、機能性を評価している。": "0",
  "「一日当たりの摂取目安量当たりの機能性関与成分の含有量」の「含有量」": "125mg",
  "調理又は保存の方法に関し特に注意を必要とするものにあっては当該注意事項": "なし",
  "（１）機能性関与成分を含む原材料名（届出食品が生鮮食品の場合は除く。）": "NMN(β-ニコチンアミドモノヌクレオチド)",
  "「一日当たりの摂取目安量当たりの機能性関与成分の含有量」の「機能性関与成分名」": "NMN(β-ニコチンアミドモノヌクレオチド)",
  "機能性表示食品_消費者等向け_様式Ⅰ.届出食品の科学的根拠等に関する基本情報画面URL": "https://www.fld.caa.go.jp/caaks/s/cssc01/fwccd01?c__id=a09F900004sk8SfIAI",
  "健康増進法施行規則第11条第２項で定める栄養素の過剰な摂取につながらないとする理由": "健康増進法施行規則第11条第2項に係る栄養素について、本届出品の1日あたりの摂取目安量 1粒(465mg)当たりの成分値は、脂質：0.01g、炭水化物：0.26g、食塩相当量：0.001gであった。  ＜脂質＞ 「日本人の食事摂取基準（2020年版）」では、1日の脂質の摂取量を、18歳以上の男女で1日の摂取カロリーの20～30%にすることを目標にしている。1日の摂取カロリー目安の平均値は男性で約2,490kcal、女性で約1,900kcalとされており、これに脂質の摂取量目標を合わせて計算すると、男性で55～83g、女性で42～63gとなる。本届出品に含まれる脂質は、摂取目標値よりもはるかに低い値であることから、過剰摂取につながらないと考えられる。  ＜炭水化物＞ 世界保健機関（WHO）の糖類摂取基準では、遊離糖の摂取を1日の摂取カロリーの10%未満にすることが推奨されている。1日の摂取カロリー目安の平均値は男性で約2,490kcal、女性で約1,900kcalとされており、これに糖類摂取基準を合わせて計算すると、男性で約62g未満、女性で約48g未満となる。本届出品の炭水化物を全て遊離糖としたとしても、糖類摂取基準よりもはるかに低い値であることから、過剰摂取につながらないと考えられる。  ＜食塩＞ 「日本人の食事摂取基準（2020年版）」では、1日の食塩相当量の摂取目安量を18歳以上の男性で約7.5g未満、18歳以上の女性で約6.5g未満にすることが推奨されている。摂取基準量のうち、本届出品の食塩相当量が占める割合はごくわずかであることから、過剰摂取にはつながらないと考えられる。  以上より、本届出品を1日あたり1粒(465mg)摂取しても、栄養素の過剰な摂取につながらないと考えられる。",
  "②公的機関のデータベース、又は、民間や研究者等が調査・作成したデータベースの情報": "なし",
  "④公的機関のデータベース、又は、民間や研究者等が調査・作成したデータベースの情報": "なし",
  "調理又は保存の方法に関し特に注意を必要とするものにあっては当該注意事項(自由記入欄)": "",
  "②既存情報の機能性関与成分と届出をしようとする機能性関与成分との間の同等性を考察している。": "0",
  "③既存情報の機能性関与成分と届出をしようとする機能性関与成分との間の同等性を考察している。": "0",
  "④既存情報の機能性関与成分と届出をしようとする機能性関与成分との間の同等性を考察している。": "0",
  "⑤既存情報の機能性関与成分と届出をしようとする機能性関与成分との間の同等性を考察している。": "1",
  "最終製品ではなく、機能性関与成分に関するシステマティックレビューで、機能性を評価している。": "1",
  "食品表示基準別表第27の１の項「安全性及び機能性の根拠に関する事項」の遵守状況について点検を行っている": "1",
  "その他加工食品として届出する場合は、天然抽出物等を原材料とする錠剤、カプセル剤等食品に該当しない理由": "",
  "食品表示基準別表第27の２の項「生産・製造及び品質の管理に関する事項」の遵守状況について点検を行っている": "1",
  "食品表示基準別表第27の３の項「健康被害の情報の収集及び提供に関する事項」の遵守状況について点検を行っている": "1",
  "表示しようとする機能性の科学的根拠として用いたシステマティックレビューは、査読付き論文として公表されている。": "0",
  "表示しようとする機能性の科学的根拠として用いたシステマティックレビューは、査読付き論文として公表されていない。": "1",
  "当該食品が想定する主な対象者（疾病に罹患している者、未成年者、妊産婦（妊娠を計画している者を含む。）及び授乳婦を除く。）": "肌の乾燥がちな健常な成人男女",
  "（加工食品の場合は、製造者氏名又は製造所名及び所在地、生鮮食品の場合は、生産・採取・漁獲等を行う者の氏名又は名称及び所在地）": "",
  "天然抽出物等を原材料とする錠剤、カプセル剤等食品の場合は摂取量を踏まえた臨床試験（ヒト試験）、その他加工食品及び生鮮食品の場合は摂取量を踏まえた臨床試験（ヒト試験）又は観察研究で肯定的な結果が得られている。": "1",
  "主観的な指標のみ科学的根拠とした機能性を表示しようとする場合（複数の機能を表示しようとする場合はそのうち該当する機能性において）、当該指標は日本人において妥当性が得られ、かつ、当該分野において学術的に公知であること。": "0",
  "（最終製品を用いた臨床試験（ヒト試験）又はシステマティックレビュー（一定のルールに基づいた文献調査）において、実際に販売しようとする製品の試作品を用いて評価を行った場合）両者の間に同一性が失われていないことについて、届出資料において考察されている。": "0"
}