ブルーベリープラス

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  "住所": "岡山県苫田郡鏡野町市場194番地",
  "名称": "ビルベリーエキス食品",
  "電話": "0868-54-5138",
  "商品名": "ブルーベリープラス",
  "変更日": "2024/01/22",
  "届出日": "2016/12/02",
  "撤回日": "2024/10/02",
  "法人名": "株式会社山田養蜂場",
  "届出番号": "B349",
  "所在地①": "",
  "所在地②": "",
  "所在地③": "",
  "所在地④": "",
  "所在地⑤": "",
  "法人番号": "5260001020677",
  "電話番号": "0120-38-8317",
  "中間製品①": "0",
  "中間製品②": "0",
  "中間製品③": "0",
  "中間製品④": "0",
  "中間製品⑤": "0",
  "代表者氏名": "山田　英生",
  "保存の方法": "直射日光や高温多湿を避け、涼しい所で保存してください。",
  "摂取の方法": "１日2球を目安に、飲みものと一緒にお召し上がりください。",
  "最終製品①": "0",
  "最終製品②": "0",
  "最終製品③": "0",
  "最終製品④": "0",
  "最終製品⑤": "0",
  "食品の区分": "加工食品(錠剤、カプセル剤等)",
  "②安全性の評価": "評価が不十分",
  "③安全性の評価": "評価が十分",
  "④安全性の評価": "",
  "⑤安全性の評価": "",
  "喫食実績の有無": "あり",
  "届出撤回の事由": "今後販売する予定がないため。",
  "撤回届出の場合": "1",
  "相互作用の有無": "",
  "販売開始予定日": "2017/02/01",
  "③１次情報の有無": "あり",
  "⑤１次情報の有無": "",
  "機能性関与成分名": "ビルベリー由来アントシアニン",
  "主たる事務所の住所": "",
  "摂取の方法と兼ねる": "0",
  "電子メールアドレス": "",
  "上記手段以外の連絡先": "",
  "前回の自己点検報告月": "",
  "同一性を失わない理由": "",
  "既届出食品の届出番号": "",
  "製造又は加工の基準①": "0",
  "製造又は加工の基準②": "0",
  "製造又は加工の基準③": "0",
  "製造又は加工の基準④": "0",
  "製造又は加工の基準⑤": "0",
  "一日当たりの摂取目安量": "2球",
  "表示しようとする機能性": "本品にはビルベリー由来アントシアニンが含まれます。ビルベリー由来アントシアニンには、ピント調節機能の低下を緩和することで、パソコン作業などによる目の疲労感を軽減する機能が報告されています。",
  "摂取をする上での注意事項": "体調や体質により、稀にからだに合わない場合（かゆみ、発疹、胃腸の不快感等）があります。",
  "製造者氏名又は製造所名①": "",
  "製造者氏名又は製造所名②": "",
  "製造者氏名又は製造所名③": "",
  "製造者氏名又は製造所名④": "",
  "製造者氏名又は製造所名⑤": "",
  "変更履歴（2025年4月1日以降）": "",
  "変更履歴（2025年3月31日以前）": "",
  "喫食実績なし又は評価が不十分": "0",
  "機能性関与成分はエキスである": "0",
  "連絡対応日時（曜日、時間等）": "電話：午前8:30-午後8:30（土日祝日は午後5:30まで）、FAX：平日・土・日・祝日とも24時間受付",
  "⑥⑦安全性試験の実施による評価": "",
  "最終製品の喫食実績で評価が十分": "1",
  "健康被害の情報の対応窓口部署名等": "お客さま相談窓口",
  "情報開示するウェブサイトのＵＲＬ": "http://www.3838.com",
  "⑧参考にしたデータベース名又は出典": "1. 「健康食品」の安全性・有効性情報（国立健康・栄養研究所ホームページ） 2. ナチュラルメディシン・データベース",
  "⑨参考にしたデータベース名又は出典": "",
  "機能性表示食品（再届出）である場合": "0",
  "生産・製造及び品質管理に関する情報": "当該製品が安全に作られ、一定の品質が保たれるよう、健康補助食品の製造に係わるGMPを取得した製造工場にて、使用する原材料の受入れから製造、出荷及び品質管理に至る全ての過程において基準を順守して製造しています。【製造工場１】：株式会社山田養蜂場本社 第一工場（国内GMP:(一財)日本健康食品規格協会）【製造工場２】：中日本カプセル株式会社 本社工場（国内GMP：(公財)日本健康・栄養食品協会、ISO22000：(一財)日本品質保証機構）",
  "類似する食品の喫食実績で評価が十分": "0",
  "当該食品の安全性に関する届出者の評価": "喫食実績による食経験の評価 当社では、当該製品を2008年より8年間、のべ75万人以上に販売しており、これまで性別問わず幅広い年齢層の方に飲用いただいておりますが、商品が原因となる重篤な被害は報告されておりません。  既存情報を用いた食経験の評価 アントシアニン含有量やそのばらつきが制御された届出当該品の標準ビルベリー果実抽出物（SBE）は、10年以上の期間にわたり、累計すると通常摂取量換算で数億日分に相当する量の販売実績があり、延べ人数で数千万人の日本人によって使用されてきました。ヒトにおいて通常使用量（160-480mg）のSBE摂取（ビルベリー由来アントシアニン（VMA）量として60-180 mg）が原因と考えられる有害事象は文献等で報告がなく、ビルベリーは米国ハーブ製品協会のクラス分類で、適切に使用される場合、安全に摂取することができるハーブとしてクラス1に分類されています。  以上のことから、当該製品は1日の摂取目安量を摂取した場合、安全に飲用いただけると判断しました。",
  "当該食品の機能性に関する届出者の評価": "【標題】 ビルベリーエキスに含有する機能性関与成分ビルベリー由来アントシアニン（VMA） 摂取による目の疲労感の改善および視機能調節に関する研究レビュー  【目的】 成年健常人がVMAを摂取した場合に目の疲労感やピント調節機能が改善するかについて、網羅的に文献調査を行い検証することを目的としました。  【背景】 抗酸化能を有するVMAは目の疲労感等の改善作用が期待され広く使用されてきました。しかしながら、成年健常人が目の健康維持を目的としてVMAを摂取することに対して正確な検証はなされていませんでした。  【レビュー対象とした研究の特性】 2016年2月1日に検索した2015年12月末までに報告された論文と2015年12月末までに得た情報から、20-59才の日本の健常人男女に対して、VMAを摂取させて、目の疲労感や視機能に対する効果を検証している4件の質の高い臨床試験（機能性関与成分を含む食品と含まない類似食品を比較するための試験で、どちらの食品を摂取するのかは被験者と試験を実施する側の双方に知らされない状態で試験が行われ、どの食品を摂取するかは第三者により無作為に振り分けられた試験、RCT）を評価の対象としました。4件とも研究レビュー作成者の所属部署が関与する研究です。  【主な結果】 目に疲労感がある成年健常者がVMAを摂取した試験を評価したところ、VMAはパソコンやスマートフォンなどの使用を継続することによって生じるピント調節機能の低下を緩和し、目の疲労感を軽減することがアンケート調査や視機能の検査から明らかとなりました。なお、VMAの摂取が原因と考えられる重篤な副作用の報告は見当たりませんでした。  【科学的根拠の質】 評価の対象は比較的質の高い臨床試験であり、摂取した機能性関与成分の同等性も担保されていることから科学的根拠の質は高いと考えられます。また、結果の一貫性に特に問題はないことなどから、本レビューの結果が覆るような新たな知見が報告される可能性は低いと考えられます。一方で、評価した試験ではパソコンやスマートフォンなどのVDT機器の使用頻度が高いかあるいは目に疲労を感じている健常人が対象であることから、このような条件に当てはまらない対象者がビルベリーエキスを摂取しても同様の効果が得られない可能性があります。 （構造化抄録）",
  "（届出日から60日経過した場合）販売状況": "販売休止中",
  "PRISMA声明に準拠した形式で記載されている": "",
  "届出事項及び開示情報についての問合せ担当部局": "商品開発室",
  "（２）エキス等を機能性関与成分とする場合、指標成分": "",
  "消費者対応部局（お客様相談室等）の連絡先（電話番号等）": "0120-38-8317",
  "食品表示基準別表第26に掲げる事項について点検を行っている": "0",
  "（臨床試験公開データベースに登録をしている場合）登録コード": "",
  "最終製品に関するシステマティックレビューで、機能性を評価している。": "0",
  "最終製品を用いた臨床試験（ヒト試験）により、機能性を評価している。": "0",
  "「一日当たりの摂取目安量当たりの機能性関与成分の含有量」の「含有量」": "50mg",
  "調理又は保存の方法に関し特に注意を必要とするものにあっては当該注意事項": "なし",
  "（１）機能性関与成分を含む原材料名（届出食品が生鮮食品の場合は除く。）": "ビルベリー果実抽出物",
  "「一日当たりの摂取目安量当たりの機能性関与成分の含有量」の「機能性関与成分名」": "ビルベリー由来アントシアニン",
  "機能性表示食品_消費者等向け_様式Ⅰ.届出食品の科学的根拠等に関する基本情報画面URL": "https://www.fld.caa.go.jp/caaks/s/cssc01/fwccd01?c__id=a09F900004sk8H0IAI",
  "健康増進法施行規則第11条第２項で定める栄養素の過剰な摂取につながらないとする理由": "本品の一日摂取目安量当たりの栄養成分量は、脂質（飽和脂肪酸、コレステロール含む）0.14g、炭水化物（糖類含む）0.23g、食塩相当量0.00013gであり、これは「日本人の食事摂取基準（2015年）」で定める成人男女の目標量と比較して十分に低い値である。また脂質の含有量から、脂質の成分である飽和脂肪酸及びコレステロールについても、少量であると推測できる。一方糖類に関しては、日本において摂取基準は設定されていないが、糖類は炭水化物の一部であることから、炭水化物量より少ないことは明らかである。また、WHOのガイドラインにおいては遊離糖（糖類）の摂取を1日の摂取カロリーの10%未満にすることが推奨されている。「日本人の食事摂取基準（2015年）」による推定エネルギー必要量から算出した値と比較して、本品の一日摂取目安量当たりに含まれる糖類は十分に低い。以上より、当該栄養素の過剰摂取につながるリスクは極めて低いと判断した。",
  "②公的機関のデータベース、又は、民間や研究者等が調査・作成したデータベースの情報": "あり",
  "④公的機関のデータベース、又は、民間や研究者等が調査・作成したデータベースの情報": "",
  "調理又は保存の方法に関し特に注意を必要とするものにあっては当該注意事項(自由記入欄)": "",
  "②既存情報の機能性関与成分と届出をしようとする機能性関与成分との間の同等性を考察している。": "0",
  "③既存情報の機能性関与成分と届出をしようとする機能性関与成分との間の同等性を考察している。": "1",
  "④既存情報の機能性関与成分と届出をしようとする機能性関与成分との間の同等性を考察している。": "0",
  "⑤既存情報の機能性関与成分と届出をしようとする機能性関与成分との間の同等性を考察している。": "0",
  "最終製品ではなく、機能性関与成分に関するシステマティックレビューで、機能性を評価している。": "1",
  "食品表示基準別表第27の１の項「安全性及び機能性の根拠に関する事項」の遵守状況について点検を行っている": "0",
  "その他加工食品として届出する場合は、天然抽出物等を原材料とする錠剤、カプセル剤等食品に該当しない理由": "",
  "食品表示基準別表第27の２の項「生産・製造及び品質の管理に関する事項」の遵守状況について点検を行っている": "0",
  "食品表示基準別表第27の３の項「健康被害の情報の収集及び提供に関する事項」の遵守状況について点検を行っている": "0",
  "表示しようとする機能性の科学的根拠として用いたシステマティックレビューは、査読付き論文として公表されている。": "0",
  "表示しようとする機能性の科学的根拠として用いたシステマティックレビューは、査読付き論文として公表されていない。": "1",
  "当該食品が想定する主な対象者（疾病に罹患している者、未成年者、妊産婦（妊娠を計画している者を含む。）及び授乳婦を除く。）": "目に疲労を感じている成年健常人",
  "（加工食品の場合は、製造者氏名又は製造所名及び所在地、生鮮食品の場合は、生産・採取・漁獲等を行う者の氏名又は名称及び所在地）": "１．株式会社山田養蜂場本社　第一工場 　　岡山県津山市上田邑３３７－６ ２．中日本カプセル株式会社　本社工場 　　岐阜県大垣市荒尾町２２９－２",
  "天然抽出物等を原材料とする錠剤、カプセル剤等食品の場合は摂取量を踏まえた臨床試験（ヒト試験）、その他加工食品及び生鮮食品の場合は摂取量を踏まえた臨床試験（ヒト試験）又は観察研究で肯定的な結果が得られている。": "1",
  "主観的な指標のみ科学的根拠とした機能性を表示しようとする場合（複数の機能を表示しようとする場合はそのうち該当する機能性において）、当該指標は日本人において妥当性が得られ、かつ、当該分野において学術的に公知であること。": "0",
  "（最終製品を用いた臨床試験（ヒト試験）又はシステマティックレビュー（一定のルールに基づいた文献調査）において、実際に販売しようとする製品の試作品を用いて評価を行った場合）両者の間に同一性が失われていないことについて、届出資料において考察されている。": "0"
}